2289 新幹線/回遊ゴールデンルートに注目

2289 「吉村外喜雄のなんだかんだ」
「新幹線/表日本と裏日本を一周する、
ゴールデンルートに注目」

北陸と首都圏が新幹線で結ばれて、この3月
10年になる。
金沢駅から1時間半で、白川郷・高山に向か
うバスは満員で、9割が外国人。
金沢や富山に一泊して寿司や海鮮を楽しみ、
翌朝、白川郷ー高山ー名古屋へ。
サムライルート」と呼ばれ、武士や昔の
日本を想起させる周遊路として人気がある。

23年金沢を訪れた外国人の57%が新幹線
でやって来た。
東京⇒関西の『ゴールデンルート』に対し、
東京⇒金沢⇒関西が『新ゴールデンルート』
で、外国人の観光コースに注目される。
この2つのゴールデンルートを、新幹線を使
って一周する外国人が増えてきているのです

  
東京から金沢へ、日帰り観光の外国人も増え
てきている。兼六園や武家屋敷などの名所が
市内に集中していて、1日あればお目当て
すべて回れるのです。

東北や九州でも、新幹線の開業で変貌した
地域がある。中でも北陸は最も大きな成功例
になるだろう。
東京から金沢へ2時間半で行けるようになり
北陸は関西よりも首都圏との結びつきが
強くなった。
一方で、北陸から関西に行くには、敦賀で
サンダーバードに乗り換えなければならず、
マイナスに働く。

敦賀ー新大阪間の着工の見通しが立たず、
敦賀で乗り換えが長期間続くようだと、北陸
から関西へは、新幹線延伸以前より不便を
感じてしまうのは否めない・・

           日本経済新聞

2288 24年石川県、宿泊者数の伸び全国1位

2288 「吉村外喜雄のなんだかんだ」
「24年石川県、宿泊者数の伸び全国1位」

観光庁2月28日発表によると、石川県の
2024年の宿泊者数は23年比36%増
1.186万人で、伸び率は47都道府県で
1位。
外国人の宿泊者は約2.2倍の227万人。
日本人は24.5%増の958万人で、能登
半島地震復興の宿泊需要が一定数あった。

24年度の北陸全体では、能登半島地震の
観光支援策北陸応援割や、北陸新幹線
敦賀延伸がプラスに働いている。
北陸の県別では・・
富山県は6.5%減の367万人と、新幹線
延伸が観光客増にはつながらなかった。
外国人宿泊者数は3%微増の24万人。
石川県の伸びに大きく水を開けられた。

福井県は新幹線延伸効果で9%増の353万
人で、富山県に肉薄・・外国人は37%増の
8万9千人だった。
日本人の宿泊、福井県は8.5%増の344
万人で、富山県の343万人を初めて抜いた。

                                               日本経済新聞

2287

中国地方最大の人口を誇る広島は、
二番手の岡山県と仲が良くない。
全国のライバル県を挙げると・・

埼玉県 VS 千葉県 茨城県 VS 栃木県

山梨県 VS 静岡県 愛知県 VS 静岡県
大阪 VS 京都    鳥取県 VS 島根県
広島県 VS 岡山県 長崎県 VS 佐賀県同一県内でのライバルは・・
前橋 VS 高崎  松本 VS 長野
静岡 VS 浜松  山口 VS 下関

2287 「吉村外喜雄のなんだかんだ」
「永遠のライバル 石川県VS富山県」 

石川県と富山県は、全国有数のライバル県
として知られる。ソニー生命が24年に
行った「自県のライバル県は?」の問いに、
富山県民の50%が、石川県民の35%
互いの県を挙げた。理由としては・・ 

「観光客が隣県に流れている」富山県男性。
「どちらもお魚が美味しい」石川県女性。
といった観光や食に関してライバル視する。 

富岩運河環水公園は、市民の憩いの場です。
ところが富山市には、兼六園のような観光の
目玉になる公園がない。
そこで富山市内の婦中町に「県立中央植物園
」を造った。
          
総面積は兼六園の2倍強の24、7万㎡。
巨大な園内には、兼六園の霞ヶ池を思わせる
大きな池を配し、世界中の植物が集められて
いる。
又、金沢市の21世紀美術館の人気度が高ま
ると、富山市も負けじと富岩運河環水公園に
21世紀美術館よりはるか豪華な県立美術館
を建てた。

富山市は、将来北陸の中心都市・政令都市を
視野に、平成17年隣接の大沢野町、大山町
八尾町、婦中町、山田村、細入村の計8市町
村で大同合併した。 

2022年の富山市の人口は約41万4千人
合併のなかった金沢市の44万8千人に
わずかに及ばない。
合併時、立山町が加わらなかったのが響いた 

15年3月、北陸新幹線・東京金沢間が開通
した。東京圏からの客の流れが気になる両県
・16年は
富山県人の52%が、石川県人の47%が
・22年は
富山県人の67%が、石川県人の42%

互いの県をライバルに挙げている。

             日本経済新聞