2321 シニア世代にお勧めのポールウォーキング

2321 「吉村外喜雄のなんだかんだ」
心と体の健康
「シニア世代にお勧めのポールウォーキング」
 

両手に専用ポールを持って歩く「ポールウォ
ーキング
」は、足腰に不安のあるシニア世代
に注目されている。姿勢良く歩くことができ
て、肩甲骨の筋肉など全身の筋肉が鍛えられ
る。
ポールウォーキングは、20年ほど前から広
がった運動法です。足腰が弱く転倒を心配す
る高齢者には、ポールを使うことで体のバラ
ンスが取れ、転倒防止になる。

年を重ね背中が曲がるなど、姿勢が悪くなる
と、股関節の可動域が狭くなり、歩幅も小さ
くなる。ポールがあれば背筋を伸ばし、肩甲
骨と股関節を大きく動かして、歩幅も広く歩き
やすくなる。
使用する際、まっすぐ立って肘を直角に曲げ
、ポールの長さを自分に合った長さに調節す
る。  
   
基本フォームは、あごを引き、目線は遠くを
見て、普段より半歩広い歩幅で歩く。
歩き出したら、前に出した足の辺りにポール
の先を地面にポンと触れる。
    
杖のようにポールに体重をかけ、前傾姿勢で
歩いたりしない。
グリップは軽く握り、元気よくかかとから着
地する。着地した後、足の裏全体で体重を支
えるように歩く。 

自分の足で歩くことは介護予防になり、健康
寿命も伸びる。ポールを使わずに正しい姿勢
で歩くことを目標にしたい・・                    

2320 インターバル速歩で、筋力・持久力UP

2320 「吉村外喜雄のなんだかんだ」
心と体の健康
インターバル速歩で、筋力・持久力UP」
 

この10月84歳になる私・・健康維持の
ために1日8000歩を目標に、歩数計を
見ながら歩いている。

健康のために歩いている人は多い。
誰でも気軽に取り組め、目標を決めて歩いて
いる。が、人によって歩く場所や時間、速度
がマチマチなので、個々の健康効果は確認
できない。
そこでお勧めは、信州大学・能勢博教授の
研究チームが提案する「インターバル速歩

                 
その効果の秘訣は、速歩とゆっくり歩きを
繰り返すことにある。
中高年者は、各自が持つ体力の60~80%
の負荷を取り入れることで、体力向上と生活
習慣病の予防、治療に効果があり、スポーツ
医学の国際標準になっている。
まず「速歩き」は3分間、自分の最も速い
歩き方の70%程度がいい・・
きついと、ややきついの中間ぐらいの歩き方
を維持する。全身の筋肉をしっかり使い、
腕を振り、大股でつま先で蹴り、かかとで
着地する・・じわり汗がにじんでくる。

次に「ゆっくり歩き」の3分間は、息の乱れ
を整えることができる速さ・・
この速歩とゆっくりを、一回に15分間続け
1日に合計1時間歩くのが目標です。
大学では中高年を対象に、インターバル速歩
の効果を検証している。
その結果5ケ月間トレーニングを続けて、
持久力、下肢の筋力が10%向上した。

同時に、高血圧高血糖、肥満などなどの生活
習慣病の症状が20%改善した。
膝や腰の慢性病で悩む中高年の半数に、症状
の改善がみられた。運動による関節痛の悪化
を懸念する人には、「プールでのインターバ
ル歩行」がお勧めです。

高齢者の体力の衰えは、気力の低下をもたらします。
インターバル歩行で、再び体力が
アップしたら、体中の細胞が元気になり
若さが戻ったような気分になります。

2319 これでいいのか参院選の公約

2319 「吉村外喜雄のなんだかんだ」
「これでいいのか参院選の公約」

「消費税の減税か、給付金か」・・各政党は
有権者が望む物価高への緊急の対応だと唱え
る。
確かに減税やバラマキは目先の恩恵になる
かもしれないが、根本的政策にはならない。
むしろ財政や社会保障に打撃を与え、国の
将来に禍根を残す危険な甘言ではないか・・

真摯に国民の将来を考える候補者なら、
財源や負担に言及し、国の財政や社会保障が
破綻しないような改革を訴えるだろう。

そこに踏み込まないのは、国民のためという
より、候補者自身が当選するための手段、
選挙対策のそしりを免れない。
与野党が互いに「バラマキだ」と批判しあう
実態を見れば、「減税か給付か」の本質がわ
かる。
消費税の減税を掲げるある野党の党首は、
最近の”超”長期金利の上昇を受け、
「減税を公約から外そうかと思った」と話す。
財政への警告を認識しながら減税を説くのは
国民に対する責任ある行動とは言えない。

参院は任期が6年と長く、解散もない。
今回の参院選で政党が柱に据えた政策の多く
は短期の”対策”だ。日本の将来を築く成長
戦略や社会保障、財政はどうなっているのか。

現金給付か減税か・・目先の分配理論だけが
目立つ今回の参院選。
長期の政策の信を問わず、目先の政策で選ば
れた議員ばかりで、6年間を任せていいのだ
ろうか。
相互関税の税率に戸惑い混迷する世界に、
日本はどう立ち向かうべきか?
国の将来・進路に本気で取り組む政治家は、
どこにいるのだろう。

                                             日本経済新聞